@article{oai:ynu.repo.nii.ac.jp:00008845,
 author = {大塚, 彩美},
 journal = {技術マネジメント研究},
 month = {Mar},
 note = {本研究では、家庭部門における地球温暖化対策の中心的政策である省エネルギーを推進するライフスタイルの普及を目指す上で、本来ライフスタイルという概念に含意される価値観まで含めて検討する必要があるのではないかとの問題意識に立ち、人々の価値観やエネルギー意識がエネルギー消費行動に与える影響を検討した。まず、人々に価値観やライフスタイルの転換をもたらしたと言われる東日本大震災の節電や省エネへの心理的影響を検討した。その結果、震災特有の心理的影響として脅威感の定着化が見られたが、脅威感は節電や省エネルギー行動とは直接結びつきは弱く、節電や省エネの規定要因となるのは従来の危機感から成る信念や態度であることが示された。次に、平時の省エネ行動指標としてアンケート調査で得られた主観申告による行動意図・実践度およびHEMS によって蓄積された電力消費データ双方から価値観やエネルギー意識の省エネ行動への影響を検討した。調査の仮説としてSchwartz の価値理論、Stern のVBN 理論、広瀬の環境配慮行動の2段階モデルを参考に、より社会的な価値観は態度を経て省エネルギー行動に結び付く、逆により個人的な価値観は態度を経ず、直接的に行動評価から行動を規定するとした。結果として、行動意図、実践度、電力消費量のいずれの行動指標に対しても社会的な価値観である自己超越（利他主義）的価値観が影響要因として挙がり（仮説を一部支持）、ライフスタイル要因として価値観をより深く検討することの妥当性および必要性を示した。},
 pages = {60--64},
 title = {<博士学位論文要旨>人々の価値観およびエネルギー意識がエネルギー消費行動に与える影響},
 volume = {17},
 year = {2018}
}